パチ屋の廃業が続いてパチンコメーカーも苦境！？

　販売先が減れば、遊技機メーカーだって苦しくなるのは必然です。
1月には大手メーカーが希望退職者を募集すると発表、ここ数年の決まり文句的に使われている「業界激震」という言葉とともにのネット界隈を騒がせました。

さらに5月には中堅メーカーの高尾が民事再生法を申請。
もはや業界激震に慣れっこになった関係者も、さすがに業界バランス的に強い立場であろうと思われているメーカーの倒産は間違いなく激震だったと思います。

ホールの休廃業の直接の引き金になっているのは旧規則機の撤去と思われますが、ここまでペースが加速しているのは2020年からのコロナ禍も無縁ではありません。
ただでさえファン人口が減り続けているなかでのコロナ禍は、業界にとっての大事な顧客である常連高齢者の外出機会を減らし、またリモートワークの普及で「会社帰りにひと勝負」という客層も大きく失いました。

レジャー白書によると2021年ファン人口は720万人とコロナ禍が始まった2020年の710万人から微増していますが、コロナ前の2019年の890万人に比べたらまったく回復していません。
ただでさえファン人口を減らし続けている業界にとって、コロナ禍は間違いなく追い打ちになっています。・・・（記事の続き・詳細は引用元にて）

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Source: 鈴木さん速報